【テーマから株を選ぶ！】「DX」企業の未来を左右する重要戦略
あらゆる産業で、デジタル技術を活用した新たなビジネスモデルを展開する企業が続々と登場しています。
既存の企業や組織にとっては、社会の変化に素早く対応していかなければ、こうした新たな企業に太刀打ちすることができず、存続し続けることすら難しい状況に置かれています。
そこで、競争力の維持・強化のための重要戦略として注目されているのが、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）なのです。
デジタル技術の活用でビジネスを変革する
ＤＸとは、テクノロジーによって産業構造を変化させることです。
社会の激しい変化に対応していく
社会や経済が大きく変わっていくなか、企業は生き残りをかけてこれに対応していかなければなりません。
そのためには近年急速な発展を遂げているデジタル技術を活用し、新たな製品・サービスの開発やビジネスモデルの変革、さらには社員の働き方など組織風土に関わる部分の改善まで幅広く取り組みを進めて競争力を高めることが必要となります。
老朽化したシステムを刷新、国際競争力を強化
ここにきてＤＸが重要視されている背景には、以前から使ってきた古いシステムの維持が難しくなっていることに加え、新しいシステムに乗り換えないと海外の競争相手に負けて没落しかねないという危機感もあります。
関連銘柄をチェック
こうしたなかビジネス機会が増えているのが、オービック<4684>やＮＥＣ<6701>、富士通<6702>、ＮＴＴデータ<9613>といったＩＴベンダーです。
新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、企業などのデジタル投資は進んでいます。
しかし、総務省が公表した2022年版の情報通信白書によると、ＤＸに関する取り組みを進めている企業の割合は、米国の約79％に対して日本は約56％にとどまっています。
その要因の一つがデジタル人材の不足で、デジタル化を進めるうえでの課題・障壁として日本企業の７割近くが「人材不足」を挙げていることから早急な対応が求められています。
テーマ解説
デジタルトランスフォーメーション
「DX」とも呼ばれます。
経済産業省が2018年12月にまとめた「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」によると、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とあり、デジタルを利用した変革全般を指すこともあります。
ビジネス環境の激しい変化に対応するために、データとテクノロジーを活用して、 製品やサービス、ビジネスモデルを変革することが必要との考えで、そのために既存の老朽化した基幹システムの刷新やクラウドサービスの活用などが進められています。
特に、2020年9月に誕生した菅政権以降はデジタル化の加速を重視しており、2021年9月に誕生した岸田政権もこれを継続し 「デジタル田園都市国家構想」を推進。
これを受けて関連銘柄のビジネスチャンスはさらに広がると予想されます。
