日本は世界でも有数のゲーム大国です。
ゲームはアニメやマンガと並んで日本が強みを持つ産業の一つで、任天堂<7974>やソニーグループ<6758>といった大手企業が世界市場で存在感を示しています。
こうした企業のさらなる活躍が期待されるなか、いまゲーム業界では今後の市場拡大のけん引役となりうる成長分野として「eスポーツ」が注目されています。
eスポーツとはエレクトロニック・スポーツの略で、コンピューターゲームやビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉えたものです。
この分野ではパソコン向けゲームが主流の海外が先行しましたが、家庭用ゲームやモバイルゲームが中心の日本でも2010年代後半から徐々に認知度が上がってきました。
2019年から国体(国民体育大会)でeスポーツ大会が実施されるようになり、2021年にNTTドコモがeスポーツリーグ「X-MOMENT(エックスモーメント)」を創設するなど、ここ数年で規模の大きい大会が次々と生まれています。
ビジネスチャンスをつかむべく、さまざまな企業が相次ぎ取り組みを始めています。
前述のソニーグループはゲーミング機器の新ブランド「INZONE(インゾーン)」を2022年夏に発表、楽天グループ<4755>はeスポーツイベントRakuten esports cup」を同時期に初開催しています。
大丸松坂屋百貨店を展開するJ.フロント リテイリング<3086>はeスポーツチームの運営会社を同年秋に子会社化し、異業種参入として話題を呼びました。
同年11月にeスポーツ事業を専業とするウェルプレイド・ライゼスト<9565>が東京証券取引所に上場したこともあり、株式市場でもeスポーツへの関心はますます高まっています。
eスポーツとは格闘、シューティング、戦略などの対人ゲームが競技化されたもので、コンピューターゲームやビデオゲームで行われる競技のことです。
日本での認知度はまだ低いですが、海外では既にスポーツとして認知されており、現在ではパソコン関連メーカーをはじめとする企業がスポンサーとなってプロチームやプロリーグが発足しています。
世界のトッププレーヤーの中には数十億円規模で稼ぐプレーヤーもいます。
米調査会社Newzooによると、eスポーツの世界市場は2015年度に前年度比67%増の3億2500万ドルだったといわれていますが、2023年には15億5820万ドルになると予測しており、市場の拡大はさらに続きそうです。
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