世界的な景気後退懸念が高まるなか、「ディフェンシブ(防御的)」銘柄に対する関心が高まっています。
ディフェンシブ銘柄とは、景気の浮き沈みに左右されにくいビジネスモデルを持った企業の株を指します。
不況時でも業績や株価が大きく崩れにくい“守り”に強い点が特徴で、将来の先行きに対する不安が高まったときに注目されやすい傾向があります。
景気が悪くなると給料が下がったり雇用が不安定になったりして、人々はお金を使わなくなります。モノやサービスの売れ行きが鈍ることでさまざまな業界の業績が低迷してしまいますが、そうした状況であっても安定した売り上げが見込める業種があります。
それが、通信や交通、食品、医薬品、電力・ガスです。
景気が悪くても誰もが電話やインターネットを利用しますし、電車やバスに乗り、食事をとります。病気になれば薬を飲むこともあるでしょう。また、日々の暮らしのあらゆる場面で電気やガスを必ず使用します。
ディフェンシブ銘柄は、こうした私たちの生活に欠かせない分野に深く関わっている企業のことなのです。
業績や株価に安定感があり、加えて継続的な配当が期待できることから、長期でじっくり投資するのに向いているといえるでしょう。
ベンチャー企業のように短期間で急成長することはありませんが、一方で急激に業績が低迷する心配も比較的少なく、投資する際の安心感は相対的に高いです。
関連銘柄は、通信株ではNTT<9432>やKDDI<9433>、ソフトバンク<9434>、電鉄株ではJR東日本<9020>などJR各社や大手私鉄、食品株では味の素<2802>などがあります。
武田薬品工業<4502>や第一三共<4568>といった医薬品株、東京ガス<9531>などの電力・ガス株もチェックしておきましょう。
防御的な、という意味。
景気の変動の影響を受けにくく、業績が安定している業種をディフェンシブ関連と称し、それに属する銘柄をディフェンシブ銘柄といいます
具体的には、生活必需品である食品や医薬品、社会インフラである電力・ガスや鉄道、通信といった業種を指しています。
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