2018年のIPO

2017年のIPOは90社上場したうち82社(全体の91%)の初値が公募価格を上回り、初値上昇率も16年の88%から146%へ上昇した。特に、人工知能(AI)や人材不足など株式市場で人気のテーマに沿った銘柄の人気は高く、18年もこの傾向は続きそうだ。 18年に入り、既にヘアカット専門店チェーンのキュービーネットホールディングスや、AIを活用した将棋プログラムで有名なHEROZが上場したが、6月にはフリマアプリ最大手のメルカリも上場した。また、12月にはソフトバンクグループのソフトバンクも上場した。

2019年のIPO

2018年のIPOは90社に及び、うち7割に及ぶ63社がマザーズへの上場だった。また、上場したうち80社(全体の89%)の初値が公募価格を上回り、なかでも4月20日に上場したHEROZ(4382)は、上場3日目に初値がつき、その上昇率は989%、つまり10.9倍にも及んだ。また、3月28日に上場したアジャイルメディア・ネットワーク(6573)は同5.2倍、4月4日に上場したビープラッツ(4381)は同4.5倍となり、IPO銘柄への人気の高さを証明した。 19年も引き続き有名企業の上場が相次ぎ、6月には名刺管理サービスのSansanが上場、12月にはクラウド会計ソフトのフリーなどが上場した。また、年明け1月は例年、IPOの端境期で、前年12月にIPOした銘柄が見直される時期でもあり注目だ。

2020年のIPO

2019年のIPOは、18年の90社から4社減少し86社が上場した。18年のソフトバンクやメルカリのような超大型のIPOこそなかったものの、Sansanやフリーなど有名企業の上場が相次ぎ、2019年もIPO市場はにぎわった。 2020年も19年同様、90社前後のIPOが見込まれていたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、3月以降、上場を中止する企業が相次いでいる。ただ、初値への期待や、上場直後の値動きの軽さなどからIPO人気は根強く、今後も目が離せない。

2021年のIPO

2020年のIPOは、19年の86社から7社増加し93社が新規に上場した。19年の86社、18年の90社を上回り、07年の121社以来13年ぶりの高水準となった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて相場が大きく崩れ、春先には18社が上場を延期し、IPO市場は2カ月以上休止状態だったが、6月以降に急回復した。一時はIPO数が半減するとの見方もあったが、コロナの影響を受けにくいビジネスや新たな需要をとらえたビジネスを展開する企業を中心に、企業のIPOニーズは引き続き根強いものがある。 2021年は20年よりも30社以上も増加し125社が上場する予定で、07年以来14年ぶりの多さとなる。ただ、IPO銘柄は玉石混交で、セカンダリー投資のためにも成長性を見極める必要がある。