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液晶ディスプレー
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液晶ディスプレー

液晶を利用する表示装置で、電圧をかけることで液晶分子の方向を変え、光の透過性を変化させて像を表示する。白黒からカラー表示への技術進化を経て、デジカメやパソコン、スマートフォンなどさまざまなデジタル機器へと採用の幅を広げてきた。薄型化・コモディティ化が進んだ液晶テレビは、ブラウン管テレビの凋落をもたらし、後に国内テレビメーカーが盟主の座を追われる遠因の一つとなった。液晶ディスプレーそのものについても、開発・実用化を主導してきた国内メーカーは、韓国などアジア勢の攻勢に苦しみ、高精細の中小型液晶を軸に活路を見出そうとしている。

銘柄一覧

6753 東証プライム 電気機器

シャープ

現在値(02:30)

¥654.5

前日比(¥)

+16.4

前日比率(％)

+2.57

配当利回り(前期実績)

-

6740 東証プライム 電気機器

ジャパンディスプレイ

現在値(02:30)

¥45

前日比(¥)

-1

前日比率(％)

-2.17

配当利回り(前期実績)

-

6916 東証スタンダード 電気機器

ｱｲ･ｵｰ･ﾃﾞｰﾀ機器

現在値(-)

-

前日比(¥)

-

前日比率(％)

-

配当利回り(前期実績)

2.43％

6737 東証プライム 電気機器

ＥＩＺＯ

現在値(02:30)

¥3,180

前日比(¥)

+80

前日比率(％)

+2.58

配当利回り(前期実績)

5.35％

9995 東証プライム 卸売業

グローセル

現在値(-)

-

前日比(¥)

-

前日比率(％)

-

配当利回り(前期実績)

-

2737 東証プライム 卸売業

トーメンデバイス

現在値(02:30)

¥36,800

前日比(¥)

-300

前日比率(％)

-0.81

配当利回り(前期実績)

4.64％

8157 東証プライム 情報・通信業

都築電気

現在値(02:30)

¥4,280

前日比(¥)

-10

前日比率(％)

-0.23

配当利回り(前期実績)

3.64％

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・NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません（金融機関の変更を行った場合を除く）。
・NISA口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
・NISA口座での損失は税制上ないものとされます。
・NISA制度では、年間の非課税投資枠（つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円）と非課税保有限度額（総枠）（つみたて投資枠・成長投資枠あわせて1,800万円、うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等の商品から生じる配当所得および譲渡所得等が非課税となります。
・上場株式等の配当等はNISA口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
・つみたて投資枠での購入は、つみたて契約に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
・つみたて投資枠に係るつみたて契約により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
・基準経過日において、NISA口座を開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。
・つみたて投資枠の対象商品は、長期のつみたて・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
・成長投資枠の対象商品は、NISA制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限られます。
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・口座情報取得時点の取引処理状況等により、最新の内容が反映されていない場合があります。
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