投資信託何を基準に選ぶ？選定基準を解説
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投資信託に興味はあるものの、「どのような商品を選べばいいのかわからない」という疑問を抱え、なかなか始められないという人も多いでしょう。
この記事では投資信託の種類と、初心者が選ぶときのポイントについてまとめてみました。
投資信託の種類
投資信託とは、個人投資家から集めた資金を一つにまとめ、 運用の専門家が国内外の株式や債券といった有価証券に投資・運用を行い、その運用成果が（個人投資家に）分配される仕組みの金融商品です。
投資信託は、ファンド（投資信託の商品・銘柄のこと）によって投資先の地域や投資対象が異なり、それぞれが特徴を持っています。これから投資信託を始めようと考えている人は、まずは、主にどのようなファンドがあるのかチェックしておきましょう。
国内株式型
国内の証券取引所に上場されている株式を中心として投資を行っていくスタイルです。収益が好調な国内の上場企業をメインターゲットとして株式を購入していきます。
海外株式型
海外の証券取引所に上場されている株式をメインとして投資を行います。急成長を遂げている新興国の株式を主にチェックしていくスタイルで、短期間に大きな収益が上がる可能性があります。
国内債券型
政府や国内の企業が発行している債権を購入して、その利息で利益を確保するスタイルです。満期を迎えると債券は払い戻しされるため、リスクヘッジを取りやすいというメリットがあります。海外債券型
海外の政府および企業が発行している債権を購入していきます。国内の企業と比較して、運用の安定性はやや劣るものの、総じて利息が割高であるというのが魅力です。
国内不動産型
国内の不動産に投資をして、発生する賃料から一定額を利益として確保する投資手法です。複数の物件に投資することで安定した収益を見込めます。
海外不動産型
海外の不動産物件に投資をする手法です。世界各国の物件に投資ができる点が強みでしょう。
ファンドは、どのように選べばいい？
投資信託のファンドは国内外に数多くあります。これから投資信託を始めようと考えている初心者の人は、どのファンドを選べばよいのか悩んでしまうことでしょう。選び方には、さまざまなポイントがありますが、代表的なものをいくつか紹介します。
コスト（販売手数料・信託報酬）を確認
投資信託は、買うときはもちろん売るときや保有している間にも費用がかかるので、これらをどれくらい抑えられるかが投資信託を選ぶ上ではとても重要です。特に、「販売手数料」や「信託報酬」は2大コストとも言われています。
販売手数料とは、株式や債券などを購入するための手数料として必ず請求されるものです。預入額の1.0％から3.0％前後が相場となっています。投資信託によっては販売手数料が無料のノーロード・ファンドも増えているのでチェックしてみましょう。
また投資信託の管理・運用を依頼している期間、保管手数料として1日ごとに信託報酬が発生します。年率は預入額の0.4％から2.0％前後が一般的となっており、ファンドに預けている資金から差し引かれます。信託報酬が大きくなればなるほど、投資家の手元に届く利益は小さくなってしまうので、事前に必ず確認しておきましょう。
運用実績は3～5年以上あるか
続いて、ファンドの運用実績＝これまでの投資信託の成績、をチェックしてみましょう。運用実績には収益率のほかに取引数量や取引回数、平均保有期間や最大利益なども含まれます。
ここでチェックしたいのは、気になるファンドが発売されてから3年以上たっているかどうかです。運用の成績を、その期間が3年未満では十分に判断できないと言われています。新しいファンドが良い成績だったとしても、偶然、好況のときに当たった可能性もあります。
運用実績はどれだけ値上がり（値下がり）したか、値動きの幅があったか、分配金に変動があったかなどを、できれば1年・3年・5年単位でチェックしていくつかのファンドを比較できるといいでしょう。
純資産総額は30億円以上あるか
ファンドとしての純資産が安定してプラスになっているかはとても重要な項目です。過去3年程度の推移をチェックして、純資産がどれほどの割合で増加しているかをチェックしましょう。これは複数のファンドを比較するうえで非常に役立つ指標です。
ファンドの保有する資産額そのものを確認することも大切です。総資産額が100億円を上回っているなら、資金力を持つファンドとして評価することができます。一方で総資産額が10億円を下回っているなら、資金力が弱いファンドとみなすことができるでしょう。
ほかにもファンドの選び方には、さまざまなポイントがあります。項目が多いと悩んでしまいそうですが、まずは基本的なポイントをチェックし、経験を積んでいくことで自ずと自分の基準を見つけることができるでしょう。
さまざまな視点でファンドを選ぼう！
投資信託は、個人投資家が値動きなどを常に確認する必要がなく、プロに任せることができるため、忙しい人でも取り組みやすいというメリットがあります。
ただし、投資家がまったく勉強する必要がないというわけではありません。基本的な仕組みや、ファンドの選択においては、きちんと自分で調べることでリスクを抑え安定した投資につなげていきましょう。
執筆者：株式会社ZUU
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