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結婚を考えているカップルも、いつかは結婚したいと考えている人も、「家計」について考えたことはあるでしょうか? 暮らしを共にする上で“二人の生活にかかるお金”を考えるのはとても重要なこと。その一方で「家計管理ってどうすればいいの?」と悩む人もいますよね。
そこで今回は家計管理について、方法別にメリット・デメリットを探ってみましょう。
「お金の話は難しいからしたくない!」という人もいるかもしれませんが、これから一緒に暮らしていく上で、お金のことをうやむやにしたままでいるのは避けたいところ……。家計の管理方法は、2人で考えるべきとても大切な課題です。
家計管理とひとくちに言っても、どんな方法を選択するのがベストなのかわからないですよね。それもそのはず、家計管理は夫婦ごとにやりやすい方法があるでしょう。友達カップルや同年代カップルなどが実行している方法とは違うやり方が、自分たちには合っている!と感じることもあるはずです。
家計管理の方法は主に3つに分けることができるでしょう。例えば、「夫(妻)が主な働き手・妻(夫)が家事や育児などを主に担っている場合」では、夫婦のどちらかが家計をまとめて管理する方法が適しているようです。
大切なのは、夫婦やカップルが「どのような方法で家計を管理するか」しっかりと話し合っておくこと。ここからはさっそく、3つの家計管理についてメリットとデメリットをチェックしていきましょう。
全国の20~79歳の既婚男女を対象に、明治安田生命保険相互会社が2018年5月に実施した「家計に関するアンケート」では、妻(または夫)が家計を管理している夫婦は全体の約8割にものぼっています。
そのうち妻が管理しているのは約6割、あとの約2割は夫が家計を管理していると回答しています。このように夫婦どちらか一方が家計管理する方法は、多くのカップルが実践しているようです。
管理する人が決まっているため、お金の流れが明確で把握しやすく貯蓄もしやすいことがメリットです。また、相手のことを信用しているからこそ採用できる方法なので、「妻(夫)に任せておけば安心!」と、お互いに信頼感を得るきっかけにもつながりますよ。
デメリットは、メリットの裏返し。1人で家計を管理する分、お金の流れが相手にとって不透明になりやすいという点がネックとなる可能性があります。自分が管理する側になったときは、家計簿などをとっておくと安心でしょう。
また、小遣いをもらう側にとっては「もらえる金額が少ない」と不満が溜まることも。最初に決めたらずっと同じ額ということではなく、必要に応じて話し合っていきたいですね。
夫婦ともに働いている場合、収入をまとめて家計を管理してもいいですが、夫婦どちらがお金を管理するのか悩ましいもの。そこでお互いの財布は分けて管理し「収入に応じて、支出項目別に支払いを分担する」方法を検討してみましょう。
この方法を採用するメリットは、夫婦の収入に応じて支払い項目を分担できること、自分が担当する項目(家賃、水道光熱費、食費、通信費など)を支払ったあとは、お金を自由に使えることなどが挙げられます。また項目にかかる出費を工夫したり節約することで、自分が使うお金全体をコントロールすることもできるでしょう。
結婚前は他人同士であり、お金の使い方についても自分で決めることができましたが夫婦となるとそうはいかない部分も出てきます。「お金のことで相手にとやかく言われたくない!」という考えを持つカップルにあった方法です。
デメリットは、それぞれの項目でいくらかかっているのか不透明ということが挙げられます。これは貯蓄できているかどうかにもつながってくるでしょう。お金のことで揉めないよう、お互いがしっかりと計画を立てて貯蓄するようにしましょう。
また子どもが大きくなるにつれ食費が増えたり、季節によって水道光熱費が大きく変わったりと支出額が変化する項目については、それぞれが負担する割合について事前に夫婦で話し合っておきましょう。
夫婦2人で暮らしていく上で、食費や日用品費、雑費、家賃、水道光熱費などの生活費は必ずかかるものです。夫婦ともに働いている場合は、「支払う生活費をきっちり折半する」方法もいいでしょう。とくに夫婦の収入に大きな差がない場合などは、複雑なルールなどがなくシンプルでわかりやすい家計管理の方法と言えます。
生活費を項目別に支払う場合と比べて、支出が明確であり、夫婦どちらにおいても公平であることがメリットといえます。食費が多くかかったり、日用品の購入がかさんでも半分ずつ支払うシステムのため、どちらか一方に負担が偏ることはないでしょう。夫婦が対等な存在でいたいと考えるカップルには最適な方法と言えます。
この方法に限らず、夫婦の財布を別にする場合、共通して言えるのはお互いがどれくらい貯蓄できているのか不透明ということです。家や車などを購入する際に大きな額のお金が必要となったとき、自分・相手がまったく貯蓄をしておらず契約できなかった……というケースも。
生活費と同様に、貯蓄もお互いに同額を出し合うなどして、二人が続けやすい方法で資産形成に取り組んでいきましょう。
それぞれのメリット・デメリットを踏まえ、自分たちにはどんな方法が適しているのかきちんと夫婦で話し合い、ぴったりの家計管理をはじめていきましょう!
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