わが国の株式を主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行います。原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行います。