2人に1人が「がん」と診断される時代

がんは長年日本人の死因第１位であり、国民病ともいえる病気です。

国立がん研究センターの統計によると、一生のうちに２人に１人ががんと診断されています。

がんはすべての人にとって身近な病気といえますね。

がんにかかるリスクは年齢とともに高くなります。女性は30歳代から、男性は40歳代～50歳代からがんにかかるリスクが高くなり、年齢とともにさらに高まります。

日本人の約３人に１人ががんで亡くなるといわれており、年間37万人以上の方ががんで亡くなっています。

これは交通事故による死亡者の約117倍の人数です。

乳がんなどの女性特有の「がん」は女性にとって大きなリスク

がんといえば中高年以降にかかる病気というイメージがありますが、女性特有のがんは若年化が進んでおり、20代でも発症するケースが増えています。

30代女性患者数は男性の約2.4倍と多く、乳がんや子宮頸がんなど女性特有のがんは30歳代後半から増加傾向にあります。

特に、乳がんは日本人女性の罹患率第１位で、死因では第５位のがんです。

乳がんを公表される有名人も多く、女性にとっては他人事ではありませんよね。

女性は若い年齢でもがんになるリスクがあるので、早い時期からがんにそなえることが大切です。

かつては「不治の病」と恐れられたがんですが、医療技術の進歩により、全がんの生存率は高まっています。

とくに女性特有のがんは５年相対生存率が高い傾向があります。

がんは”治す病気”になってきていることがわかります。

最近では通院によるがんの治療が増えており、入院と比べて多くなっています。

平均在院日数は17.1日と、この15年間で入院日数は約半分になっています。

一方で退院後に通院して治療するケースが多いので、通院治療にもそなえておくことが必要です。以前の医療保険やがん保険には通院の保障がない商品も多いので、一度確認してみてはいかがでしょうか？

日本人女性の罹患率第１位である"乳がん"の場合の「通院による抗がん剤治療の例」をみてみましょう。

乳がんと診断され、治療のために入院し手術を受け、その後通院で抗がん剤治療を３週間ごとに１回、１年間（12ヶ月)で計18回受けたとします。この場合、高額療養費制度の適用を受けたとしても、自己負担額は最低でも※約64万円掛かります。

※（標準報酬月額28～50万円、70歳未満の場合）　自己負担額（最低額）（１～３ヶ月目）　80,100円×3ヶ月＝240,300円　自己負担額（最低額）（４～12か月目）　44,400円×9ヶ月＝399,600円　自己負担額合計（最低額）（1～12ヶ目）　639,900円

治療の効果に応じて、抗がん剤治療を長期間継続する可能性もあるので、さらに治療費が多くかかる可能性があります。

ちなみに、入院中の食事代や差額ベッド代は高額療養費制度の対象外です。

「がん」になった場合は治療費等さまざまな負担が発生しますが、事前にそなえておけば、安心して治療に専念できますよね。

この機会に、がん治療に対するそなえを検討してみませんか？

すでにがん保険に加入されている方も、今の保険で十分か振り返ってみましょう。

ちなみに、上皮内新生物をご存じですか？

上皮内新生物とは、がん（悪性新生物）とは異なり、腫瘍細胞が上皮内にとどまっていて、基底膜をこえて浸潤していない状態のものをいい、女性特有の部位である子宮頸部や乳房などにも多くみられます。

上皮内新生物は一般的に転移の可能性がないため、治療費も高額にはなりませんが、治療には入院や手術を伴うことが多いので、そなえておくと安心です。

以前はがん保険の保障対象外となることが多かった上皮内新生物ですが、最近のがん保険には上皮内新生物を保障対象としているものが増えてきています。

がん保険を選ぶ際の参考にしてみてはいかがでしょうか。